自傷行為を行う若者の増加

自傷の若者、救急搬送が急増
（日本経済新聞 2026年7月25日付朝刊）

薬の過量服用（オーバードーズ）をはじめとした自傷行為を行う若者が増えていることを報じる記事です。

とりわけ女性のメンタルヘルスの悪化が世界的な傾向とのことです。

記事には、自傷行為についての誤解の例の一つとして「自傷行為は注目を引くためにやっている」が挙げられていました。
実際は「つらい感情を和らげるために、一人きりで誰にも相談せず行うことも多い」と解説されています。
背景には学業の重圧やSNSによるルッキズムの影響もあるようです。 

デジタル版はこちら
自傷・自殺未遂で救急搬送、若い女性が増加　精神科と連携して命守る
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUD066NA0W6A700C2000000/

企業の中では自傷行為が問題となるケースは頻繁ではありませんが、発生しうるものです。
上記のような誤解があると、「なぜそんなことをしたの？」、「そんなことをしても何も解決しないよ」といった言葉掛けが生じやすく、本人をさらに追い詰めてしまいやすいです。本人の自傷行為を知った上司や同僚、人事担当者が「他言しないでほしい」と言われて問題を抱え込んでしまうケースも見られます。 
会社としては、メンタルヘルスに関する管理職研修を実施したり、相談体制を構築しておくことが重要です。

1on1を形骸化を防ぐ取り組み事例

 ライフスタイル 働く　「1on1」惰性にしないコツ
（日本経済新聞 2026年1月20日）

 1on1を効果的なものにするための企業の取り組みが紹介されている記事です。

デジタル版はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO93862720Q6A120C2EAC000/

取り組み事例 

・エン（人材サービス）・・・「キモチ伝達タイム」を1on1に組み込む。部下から嬉しかったことや悲しかったことを5〜10分聞く。上司は聞き役に徹する。

・ロゴスウェア（教育システム開発、つくば市）・・・1on1に「指名制」を採用。上司や部下、部門や立場を超えて誰にでも面談を申し込むことができる。
制度が社内に浸透しているので面談が断わられることがない。

・ レバレジーズ（人材サービス、渋谷）も、部下が面談相手を選べる。

・ TAM（デジタル事業開発支援、大阪市）・・・有志が社員同士をマッチングして1on1の機会を定期的に作る。社員同士のコミュニケーションを増やすことがねらい。

具体的な工夫が紹介されていて参考になります。
心理的安全性の向上にも役立ちそうですね。

感謝と共感が給与に上乗せされる仕組み

 α20億人の未来（8）「共感経済圏」へようこそ
（日本経済新聞　2026年1月9日）

Z世代の次の「α世代」の若者たちにとっては「金銭」だけでなく、「共感」や「感謝」されることが重要であり、「共感」や「感謝」が給与に上乗せされる仕組みもあることを紹介する記事です。

デジタル版はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO93660170Y6A100C2MM8000/

仕組み

• 業務を手助けしたことに対して、職場のメンバーから感謝のメッセージが「投げ銭」のポイントとともに届く
• そのやりとりを他のメンバーも見ることができ、「いいね」を押すことで「投げ銭」ポイントが加算される
• ポイントは「感情報酬」と呼ばれ、感謝された本人の給与に上乗せされるため、モチベーション向上にもつながる

紹介されている事例はNTTドコモのグループ会社「Dear One」。

アダム・スミスは「国富論」（1776年）で「神の見えざる手」について論じたことで知られていますが、その前作である「道徳感情論」（1759年）では冒頭で「共感が社会の土台になり、そのうえに市場経済が成り立つと論じ」られているそうです。

α世代がこれまでの市場経済のあり方をポジティブな方向に変えていくことを予感させ興味深いです。

 

 

職場の身だしなみのルールを見直す動き

ダイバーシティ 　職場の身だしなみ 自由の風
（日本経済新聞　2025年12月1日 朝刊）

職場の身だしなみのルールを見直しす動きについての記事です。

事例として紹介されている企業、自治体
・東京メトロ
・日の丸交通
・富士薬品
・万代
・東村山市

データ
・Z世代の7割弱が「職場での服装・髪型が完全自由」を希望。
（マイナビ転職・Z総研, 2022年調査）


オンライン記事はこちら
「職場の身だしなみ 自由の風 服や髪、装飾品で個性生かす」
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO92908290Q5A131C2TYA000/

引用者コメント：
働き手の個性が出ることで、「それぞれが異なる人間だと相手に視覚的に伝わ」り、カスハラの防止も期待できるそうです。

入社前から若者のキャリア観形成を支援する動き

 キャリア観形成入社前から支援
（日本経済新聞　2025年10月2日 朝刊）

新卒内定者向けに、入社前から勉強会を開くなどして、若者が中長期的なキャリア観を形成することを支援する取り組みを行っている大手企業についての紹介記事です。

概要：

取り組みの例
・勉強会を開く
・各種検定試験の受験料を補助
・資格取得講座の補助　など

紹介されている企業
・楽天グループ
・サイバーエージェント
・電通
・大成建設

データ
・2026年卒では内々定社数が「1社」の学生は62%で過去最高（前年比21pt増）（マイナビ調査）

オンライン記事はこちら
各社が内定式、入社前からキャリア育成支援　勉強会や検定補助で
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC24BXM0U5A920C2000000

引用者コメント：
少子化による人材獲得競争が激しさを増していることが伺えます。