通勤「44分」がメンタルヘルスの分岐点
それ以上は苦痛、それ以下は息抜き効果
共働き労働者500人以上を調査 米国チームが研究発表
（IT Media News）
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2604/07/news018.html
通勤時間（片道）と労働者のメンタルヘルスの関係に関するアメリカの研究について紹介する記事です。
調査対象者はアメリカの「共働き異性カップルのフルタイム労働者568人」です。
「通勤時間が約44分に達するまでは、時間が長くなるにつれて心理的苦痛が減少し、44分を超えると逆に苦痛が増加に転じた。」とのことです。
通勤時間が短すぎるよりも適度にあった方がリフレッシュになりますが、通勤時間が長すぎると今度はメンタルヘルスを悪化させるということです。
当然と言えば当然の結果ですが、通勤時間がメンタルヘルスに及ぼす影響が可視化されていて興味深い内容です。
日本でも同様の調査結果になりそうです。
企業の休暇制度ちぐはぐ
（日本経済新聞 2026年2月2日）
病気治療やリスキリングのための「特別休暇制度」（法律では定められておらず企業が任意に設定する法定外休暇）を導入する企業が増えているけれども、まだまだ十分とは言えないことを海外のデータとの比較や、専門家の意見を紹介しながら示されている記事です。
オンライン記事はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO94137060R00C26A2TL5000/
法定外休暇の代表は「病気休暇」で近年導入する企業が増えていますが、勤務先にこの制度があると答えた人は41.9%だったそうです（厚労省2024年調査）。
日本の有給取得率は63%（エクスペディア社2024年調査）で、11カ国・地域中最下位でした。
年休は急な用事のために残しておきたいという理由から残す方が多いそうですが、
これに対して佐藤博樹氏（東大名誉教授）は、年休はリフレッシュして労働意欲や効率を高めることが目的なので年休とは別の休暇を設定することが大切とおっしゃっています。
日本の職場は個人の判断で休暇取得することをためらう人が多いという日本ならではの特徴も休暇制度を考える上でポイントであることも勉強になりました。
特別休暇に関する企業の取り組み事例としては、日本たばこ産業（JT)、サンリオ、丸井グループの制度が紹介されていて参考になります。
働き方改革の現在地(2) 深夜に終業、出社は何時？
（日本経済新聞 2026年2月12日）
勤務間インターバル制度の義務付けについて厚労省の労働政策審議会で議論が行われていることを紹介する記事です。
勤務間インターバル制度は、終業から始業まで一定の休息時間を確保するものです。
日本では努力義務にとどまっていますが、これを罰則付きの義務化にするなどの議論が行われているとのことです。
オンライン記事はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO94356200S6A210C2NN1000/
概要：
・導入企業（ベアレン醸造所（盛岡市のクラフトビールメーカー））では、メンタルヘルスの改善や家族と過ごす時間の増加といったポジティブな効果が出ている。
・日本における現状
英仏独など）では原則11時間と法律で義務化されている。
日本では現在は努力義務。導入率は6.9%（2025年1月時点）にとどまる。とりわけ中小企業での普及が課題。
・義務化に向けた議論
厚生労働省の研究会や労働組合側は、過労死防止の観点から法規制の強化（義務化）を提言している。
一方、経営側は災害やトラブル時の対応を考慮し、柔軟な制度にすべきという意見が多い。
勤務間インターバルが短いと睡眠時間が減少しますので、心身の健康問題に大きな影響を与えます。
労使双方にとって納得のいく制度になるよう議論が重ねられることを期待します。
カラダづくり 睡眠では物足りない
（日本経済新聞 2025年11月15日）
睡眠以外にも積極的に「活力」を高める行動が重要であるという記事。
「攻めの休養 7つの休養モデル」
以下の7つのタイプの休養を複数組み合わせると効果が高まる。
・休息
・運動
・栄養
・親交
・娯楽
・造形・想像（DIY、料理など）
・転換（旅行、外食、部屋の模様替えなど）
引用者コメント：
仕事で疲れて「寝る」だけが「休養」になってしまう人は少なくありませんが、
睡眠は上記7つのうち1つに過ぎません。
寝る以外に「休養」する元気が出ない時点で、仕事や生活の見直しが必要なのかもしれません。